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図書の概要紹介

トンネル年報(最新版トンネル年報2013)Bullet.gif工事記録CR-R版
【掲載対象工事】
12月1日現在施工中のトンネル工事(掘削・覆工)等の土木工事のうち、完成内空断面2m2以上(推進工法にあたっては0.5m2)をトンネル完成延長100m以上を対象とする。ただし、鉄道トンネルの駅部等は、完成延長100m以下の工事も対象としています。なお、地下街、地下駐車場は、公共用地内の公共施設に限定し、建築工事として施工しているものも対象としています。また、海外工事も別区分により対象としています。
【内  容】
  1. 鉄道・道路・水路・洞道管路・その他(地下発電所関連、地下備蓄関連および線的用途 用)、海外工事
  2. 地下街・地下駐車場等(面的用途用)
【記入項目】
発注者名、契約工事名称、契約延長、トンネル全体の完成延長(地下鉄を除く鉄道および道路トンネル)掘削および完成断面積、断面形、地質、掘削方式、支保方式、補助工法、請負額、受注者、特記事項
【調査の範囲】
調査対象工事について、本会団体会員のうち総合建設業として登録している168社へのアンケート調査を実施し、その結果を、用途別に分類整理し、別紙のとおり取りまとめたものである。
<図書番号.200903>現場技術者のための「シールド工事の施工に関するQ&A」

新刊図書/発刊予定:平成21年7月上旬(体栽:A4版約150頁)
【頒布価格】■個人会員2,500円 ■団体会員2,500円 ■一般3,000円
(消費税込み、送料実費負担となります。)
PnkR.gif本図書の案内.pdfPnkR.gif申込み用紙.doc

本書は,会誌に平成19年7月号から平成20年8月号まで14回にわたって連載した「シールド工事の施工に関するQ&A」に若干の加筆、整理をして書籍化したものです.なお,本書編集にあたっては,順不同に掲載した記事を工種ごとに並び替えを行い,筆者の意向を基本としながら過不足や誤解を招きやすい事柄について適切な表現に修正するなどしました.
本書を通じて,シールド工法の施工ノウハウを「技術の継承」の一環として残すことができればと考えております.同時に本書が今後のシールド技術の発展進歩に少しでも寄与できれば幸いです.
内容;13分類47件
1.掘進設備(4)、2.測量(3)、3.発進・到達工(7)、4.掘進管理(5)、
5.一次覆工管理(2)、6.裏込注入管理(3)、7.泥水式シールドの泥水管理(3)、
8.土圧式シールドの添加剤管理(2)、9.環境対策(3)、10.急曲線対策(4)、
11.近接施工(4)、12.大深度・長距離施工(3)、13.障害物対策(4)

<図書番号.200805>第63回施工体験発表-都市部の特殊条件下でのトンネル工事-

中央線東中野駅付近桜川橋改築・首都高交差部建設工事、東陽幹線その5工事における国道共同溝との近接施工、大深度における地下河川トンネルの凍結工法による接合工事、岩盤対応型泥水式シールド機による道路トンネルの建設、幹線道路直下における国内最長150mパイプルーフ工、幹線道路直下でのS字曲線と河川横断時の障害物撤去の施工、都市部に適応した上向きシールド工法と発進部セグメント、大深度、高水圧下での超長距離推進工の施工、岩盤急曲線における泥土圧式シールド工の施工実績、軟岩層における小口径・長距離シールドの施工

<図書番号.200804>第62回施工体験発表-周辺環境条件を配慮し、新技術を駆使したトンネル工事-

九州地方特殊土(灰土)地盤における小土被りトンネルの施工、民家及び養殖を営む漁場に近接した場所でのトンネル施工、地上構造物が存在する地すべり直下のトンネルの情報化施工、民家に近接したトンネル坑口部の施工における環境対策と新技術の適用、膨張性地山区間のトンネル掘削に伴い発生した変状とその対策、トンネル発破における低周波音レベル80dB以下に挑戦、崩壊跡地の河川敷をトンネルで横断、周辺環境に配慮した低層住居専用地域でのトンネル施工、地すべり地帯における小断面排水トンネルの施工、住宅密集地・市道直下でのトンネル掘削における沈下抑制対策、超膨張性地山および未固結砂礫断層帯の施工、民家に近接した山岳トンネルの施工、広域的地下水流動の保全を目的とした防水型トンネルの施工

<図書番号.200803>TUNNELLING ACTIVITIES IN JAPAN 2008

(体栽:A32.2008年9月12日発行)
対外広報の一環として我が国におけるトンネル工事の現況と動向を紹介し、海外の人に日本の現状を正しく認識してもらうことを目的としています。海外でとても好評を得ております。用途別掲載工事等は以下のとおりです。
【鉄道】東北新幹線三本木原トンネル、北陸新幹線峰山トンネル、九州新幹線小塚トンネル、副都心線、今里筋線、東京トンネル改良工事、ボックスカルバート
【道路】中央環状新宿線(山手トンネル工事)、中央環状新宿線(大橋JCT)、中央環状品川線、国道2号 三原バイパス第5トンネル、地芳トンネル、秋田中央道路、夕張新得線、夕張山地部を通過するトンネル工事、環状2号線、飛騨トンネル工事、金谷トンネル工事、阪高新十条通伏見工区トンネル、阪和自動車道四車線化工事
【上下水道】大井品川区間送・配水管新設工事
【電力】東西ガス導管シールド工事、小丸川原子力発電所
【地下開発】試験空洞掘削工事
【新技術】ウォータースクリーン、KUMONOS、連続ベルコン捻転装置、COMPASS工法、東北新幹線(八甲田トンネル)、急勾配シールド(業平橋)
【その他】中越沖地震災害復旧、日本のトンネル工事概況

<図書番号.200606>第59回施工体験発表-密集した市街地におけるトンネル工事-

建設汚泥発生量の低減についてのVE 提案とその実績(東日本橋共同溝)、環境・景観に配慮した新オープンシールド工法長崎県・中島川広域基幹河川改修工事(左岸バイパス)、13号線新宿工区でのシールド機水中到達とUターン施工、地下立体交差の新技術「ハーモニカ工法」の施工実績、業平橋ポンプ所放流渠の施工(急曲線・急勾配シールドトンネル)、単線シールド断面から複線NATM 断面への地中拡幅施工と都市部における洪積埋没谷の施工、地下鉄13号線高田単線シールド工事の大型埋設物近接施工の影響、重要施設の隙間を掘り進む開放型矩形シールド(大阪地下鉄8号線)、閑静な住宅地における急曲線施工を伴うシールド工事の実施例(名古屋市上下水道-緊急雨水整備事業-)、都心幹線道路下の大規模換気所の大深度施工(首都高環状新宿線要町換気所)、Uターンを伴うシールドにおける連続コンベアによる掘削土砂搬出(横浜環状鉄道センター北~北山田駅間)、東京地下鉄半蔵門線渋谷駅のアンダーピニング、大口径P&PCセグメントの施工(大阪空港シールド)、上下線同時施工による営業線シールドの二次覆工(横須賀線東京トンネル改良工事)

<図書番号.200605>第58回施工体験発表-最近注目されるトンネル工事-

台湾新幹線プロジェクトにおける山岳トンネル施工、地山変化に応じて補助工法仕様を変更した含水未固結地山中のトンネル施工(高丘トンネル北工区)、 NATM(発破工法)における騒音対策(東九州自動車道長野トンネル東工区)、低土被りの付加体地山における双設トンネルの施工(盛岡北山トンネル)、鋼管ボルト(POWERボルト)による変位抑制、発破掘削による活線拡幅の施工(国道193号線「木沢トンネル」)、ベトナム国ダイニン水力発電所の施工 (ベトナム国初のTBM施工)、含水未固結地山におけるトンネル掘削(真里谷第4トンネル)、東広島バイパス中野トンネルにおけるフライアッシュ混合乾式吹付けの施工実績、シンガポール初の大断面都市NATMによる道路トンネル工事、供用中の高速道路における小断面避難連絡坑掘削(北陸自動車道日野山トンネル)、早期閉合による超近接トンネルの施工(豊見城トンネル)、山岳工法におけるウォータータイトトンネルの施工(新宇治川放水路トンネル)

<図書番号.200604>最新のTBMの実態及び急速施工技術

(体栽:CD-ROM、PDF体栽、平成18年9月発刊)

現状の日本のTBMが抱えている問題点を整理し、その解決方法を検討し、将来のTBM工法のあり方についてまとめたものである。

<構成>
第一編「TBMの施工実績」は、既刊「TBMハンドブック」作成時に行ったTBM実績調査以降の1998年から2003年までの日本のTBM実績四十数例および海外のTBM実績を追加調査し、データの統計処理、海外との実績比較などについてまとめたものである。
第二編「不良地山の対処方法と日本のTBM」では、第一編の分析結果を受け、日本の不良地山に焦点を絞りTBM工法(施工)に直接影響を与える要因(地山性状とトラブル、支保、トラブル対策)について分析・検討を行い工法や支保の提案を行っている。

参考資料では、TBM機械設備例、国内外のTBMの施工実績(PDF+EXCEL)を掲載している。

<図書番号.200508>トンネル技術白書-日本の山岳トンネル施工技術の現況と変遷-

(体栽:A平成18年3月1日、平成18年3月発刊)

山岳トンネル施工法を対象として、1975 年協会設立時期に前後してわが国にNATMが紹介されてからの日本および海外における山岳トンネル施工技術の変遷の経緯と現状を調査のうえ、日本の山岳トンネル技術を客観的に評価し、今後のわが国の技術開発の方向性を見出すための情報を提供することを目的として取りまとめたものであります。したがって「日本のトンネル技術・技術者は世界をリードしているのか。将来、海外でも生き残れるのか。そのために何をなすべきか。」という観点からもご期待に応えられるものであると存じます。
<構成>
第1章はじめに
1.1 研究目的と内容
1.2 トンネルの歴史(海外におけるトンネル史、日本におけるトンネル史)
第2章トンネル建設の推移と現況
2.1 日本の建設需要とトンネル(建設需要とトンネル、トンネル工事量)
2.2日本の分野別トンネルの推移と状況(鉄道分野、道路分野、電力分野)
2.3 海外のトンネル建設状況(トンネル工事量、トンネル工事費、契約制度)
2.4 トンネルの記録
第3章日本のトンネル施工技術
3.1 施工技術の現況(地山分類と支保パターン、掘削工法掘削方式、発破・爆薬、削岩機、掘削機械、積込み・運搬機械、支保工、補助工法、覆工・防水工、計測管理、仮設備)
3.2 主要プロジェクトに見るトンネル施工技術の変遷(概説、鉄道分野、道路分野、電力分野)
第4章海外のトンネル施工技術
4.1 施工技術の現況(北欧地域、欧州アルプス地域、欧州軟岩土砂地山地域、その他の地域)
4.2 主要プロジェクトに見るトンネル施工技術の変遷(北欧地域、欧州アルプス地域、欧州軟岩土砂地山地域、その他の地域)
第5章日本と海外のトンネル施工技術の関わり
5.1トンネル施工技術
5.2トンネル施工の要素技術(発破技術、削岩機、掘削機械、積込み・運搬機械、支保工、補助工法、覆工・防水工、計測管理、仮設備)
5.3日本と海外のトンネル施工技術の比較
第6章日本のトンネル施工技術の評価と今後の展望
6.1トンネル施工技術の評価
6.2将来プロジェクトと技術開発(将来プロジェクト、トンネルに関する技術開発)
6.3トンネル技術の未来に向けて
参考資料;ヒアリング協力会社一覧表
【索 引】トンネル(プロジェクト)

<NO.200502>山岳トンネルにおけるフリッカ・高調波対策の手引き

(体栽:A4版113頁、平成17年4月発刊)

 建設現場において電力に起因する事故は、比較的重大事故につながるケースが多い。近年、山岳トンネル工事における特に重要な問題ものとして、現場内で使用されるに設備された負荷(建設用電動機)の大容量化増大に伴う工事現場周辺への電圧低下(フリッカ)現象や、半導体対応機器(インバータ機器等)が利用された場合からの、高調波電流の影響が挙げられる顕著化している。建設現場としてはこれらの対策について充分な検討を行い、電力会社との協議を踏まえ、適切にフリッカ、高調波抑制対策によりこれらの工事周辺地域への環境保全を図らなければならない。る義務がある。
 このような状況下、契約積算委員会・山岳トンネル小委員会では、建設現場でのフリッカ、高調波抑制などの理解を深めると共に、それらの対策について参考となるように、平成14年度から山岳トンネル工事における仮設電力設備の重要な設備である、フリッカ、高調波対策の既存資料の整理および実態のを調査を行い、・分析し、さらに平成15年度に手引き書的な図書報告書として編纂した。

第1章 概要、第2章 フリッカ、第3章 フリッカ対策、第4章 高調波、第5章 高調波対策、第6章アンケート調査のまとめ

参考資料1.高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドラインおよび付属書、2.高調波抑制対策ガイドラインと技術指針の概要について(計算書抜粋)

<NO.200501>現場技術者のための吹付けコンクリート・ロックボルト

(体栽:A4版531頁、平成17年4月発刊)

平成8年2月に日本トンネル技術協会から出版された「トンネルの吹付けコンクリート」は、山岳工法トンネルにおける吹付けコンクリートの設計・施工について初めて体系的に記述した解説書として、トンネル技術者に歓迎された。
 同書の作成にあたった施工技術委員会・山岳工法小委員会吹付け幹事会は、平成8年4月に「支保幹事会」へと衣替えし、山岳トンネルの重要支保部材である吹付けコンクリートとロックボルトを主題材として、支保工全般について研究を進めてきた。この間、アンケート調査に基づき、実務に携わる技術者の疑問にわかりやすく答える形で吹付けコンクリート・ロックボルト技術全般について解説した「現場技術者のための吹付けコンクリート・ロックボルトQ&A」を日本トンネル技術協会誌に連載した。この成果は取りまとめられ、同じ書名で平成15年3月に協会から出版された。
 今回出版する「実務者のための吹付けコンクリート・ロックボルト」は、「トンネルの吹付けコンクリート」の出版後約9年間における吹付けコンクリート技術の著しい進歩に対応するとともに、「現場技術者のための吹付けコンクリート・ロックボルトQ&A」の成果をベースとして、山岳トンネルの支保工のもう一方の主役であるロックボルトについても、新たに理論から設計、施工、施工管理にいたるまで記述し内容の充実を図った。さらに、両者の共通事項である計測、特殊な条件下のトンネル支保の事例、および覆工コンクリートを省略したシングルシェル・ライニングについても追加している。本書は、現場技術者はもとより工事計画・発注担当者等トンネル工事等実務に携わる全ての技術者にとって、日々の業務の参考書として十分期待に応えられるものと確信する。

<構成>
第1編山岳トンネルにおける支保、第2編吹付けコンクリート、第3編ロックボルト、第4編観察および計測、第5編特殊トンネルの支保、第6編シングルシェルライニング

<NO.200208>現場技術者のための吹付けコンクリート・ロックボルトQ&A

(体栽:A4版179頁、平成15年4月発刊)

日本トンネル技術協会山岳工法小委員会の支保幹事会では、支保理論の研究を主として、より良いトンネルを構築するために支保部材に関連した諸検討を実施し、その成果のひとつとして「吹付けコンクリート・ロックボルトに関するQ&A」を「トンネルと地下」誌2000年8月号から2002年6月号までの23回にわたり連載した。このたび読者に読みやすいよう再編集し発刊することとした。
山岳トンネルではNATMが日本の標準工法となり、切羽における吹付けコンクリートやロックボルトは、山岳トンネル工法においては不可欠な支保部材となっている。実際に山岳トンネルの工事に携わっている方は、吹付けコンクリートやロックボルトに対して様々な疑問を感じながら、同時に書籍では表現されていない様々な現象を経験している。しかし、教科書的書物にはおしなべて同様な記事が列挙され、例えば作用効果などの本当に知りたいことや経験的に感じている事柄については必ずしも記載されていないことがよくある。

 本Q&A は、トンネル現場に従事する技術者が日頃疑問に思っている事柄を集約し、これに答える形式を基本としたものである。また、入社4~5年目の若い技術者の教科書にもなるようなるべくかみ砕いた解説ととするとともに最新情報も紹介し、幅広い層の技術者に読んで頂けるものとした。
NATMに関しては、ある程度理論的な解析が可能になったとはいうものの、我が国の地形・地質が複雑なことも相俟って、当初設計に沿って施工できない場合が多く、現場の日常的な管理において、設計・施工の最適化を目指していくことが、安全性、経済性からも重要であることは言うまでもない。こういったNATMの環境下で施工を進める中で、本Q&Aが現場技術者に何らかのヒントとなれば、支保幹事会としても幸いである。

<NO.200105>覆工コンクリート施工の手引き

(体裁:A4版126頁、平成13年12月発刊)

≪内容≫
この手引は、山岳トンネル工法における品質のよい覆工コンクリート施工を目途に、編纂された技術的な参考資料です。編集にあたっては、現場の実態を反映するとともに、現場で品質のよい覆工コンクリートの施工に尽力している管理者やコンクリート打込みのリーダーが、理解しやすく参考にできるよう文章はできるだけ簡潔なものとし、可能な限り数値を使用するように努めました。なお、内容は、使用する方々の利便性や覆工コンクリートの施工の注意点を多角的に把握出来やすいよう以下のとおり3部構成となっています。
第1部:施工の注意点をコンパクト整理。
第1章総則(適用の範囲、コンクリートの充填、コンクリートのひび割れ防止、用語の定義)
第2章コンクリート(コンクリートの流動性、配合、強度の発現)
第3章型枠・設備(型枠の仕様・設備、打継ぎ目溝型枠、型枠のオーバーラップ部、妻型枠、エアー抜き金具、打ち込み機械、コンクリート、締固め機械)
第4章防水シート
第5章打込み準備(地山の変位、坑内環境、コンクリート数量の算出、コンクリートの運搬、剥離剤塗布、型枠の据付け)
第6章コンクリートの打込み(打込み、締固め、ブリーディング水の処理、充填の確認、打ち止め、下り勾配での打込み)
第7章脱型(脱型の時期、脱型方法、仕上がりの確認)
第8章養生(養生、貫通前の養生、貫通後の養生)
第9章コンクリート打込み中断対策(打込み中断防止策、打込み中断、打込みを継続する場合の待機中の対策、打込み再開によるコンクリートの打ち重ね、打込みを中止する場合の対策)
第10章覆工鉄筋コンクリート(鉄筋工、作業架台及び設備、コンクリートの打込み)
第2部:第1部の個別項目の解説。
第1章コンクリート充填の重要性(充填の困難性、充填を考慮した配合、高流動コンクリート)
第2章コンクリート配合(配合の留意点、強度)
第3章覆工コンクリートのひび割れ(ひび割れ、三日月状ひび割れ、三日月状ひび割れ防止対策)
第4章設備(打込み機械、締固め機械、エアー抜き金具、吹上げ口、充填確認方法、ブリーディング水処理方法)
第5章防水シート(取付け、接合、下地面の処理、覆工コンクリート打設時の留意点)
第6章トラブルによる中断(トラブルによる中断の種類、中断に対する予防法、中断に対する適切な処置)
第7章覆工鉄筋コンクリート(鉄筋の組立て、シール方式、鉄筋台車、コンクリート打設)
第8章出来形確認(確認方法、背面空隙発見時の対策)
第3部:チェックリスト

<NO.200104>電力用立坑の性能照査型設計手引

(東京電力株式会社委託成果品)(体栽:A4版85頁、平成14年1月発刊)

≪内容≫
 送電用ケーブルを収容する地中送電設備は,立坑・開削トンネルおよびシールドトンネル等から成っており,大都市域のエネルギー安定供給を担う重要な電力設備である.これらは,エネルギー需要の伸びにあわせて昭和30年代より計画的に建設され,現在では首都圏をはじめとする大都市域の地下部に多く整備され,生活,文化,経済活動を支えている.一方で,昨今の電力自由化の動きに伴い,電力設備の建設コスト縮減に対する社会的要求は,ますます高まっている.
 以上の背景から,東京電力(株)は,(社)日本トンネル技術協会に委託し,時代に相応した最新技術を活用した電力用の立坑および開削トンネル(以下,まとめて立坑という)建設の合理化を図るための技術手引を作成することを目標に,1999年7月,立坑限界状態設計特別委員会を設立し、次の3点の検討課題を抽出し、その成果を取りまとめた。
①限界状態設計法を活用した性能照査型設計法を導入する.
②構造物の実態に即した耐久性照査法を導入する.
③強い地震動に対して所要の安全性を照査できる耐震設計法を導入する.
本手引は,電力用立坑を対象とした性能照査型設計法を体系的に示している.これにより,最新の技術的知見に基づいた,より合理的な新構造,新工法の選択肢が広がるだけでなく,技術競争の活性化による更なる技術開発が促進され,技術レベルの向上が期待される次第である.

≪目次構成≫
1章 総  則1.1 本手引の目的と適用の範囲、1.2 用語の説明、1.3 記号、1.4 関連する基準類、
2章荷重、2.1 一般、2.2 常時の設計荷重、2.3 異常時の設計荷重、2.4 設計地震動、2.5 地震時の設計荷重
3章 立坑の要求性能と目標性能、3.1一般3.2 要求性能の設定、3.3 目標性能の設定
4章 性能照査、4.1 一般、4.2応答値と限界値、4.3性能照査方法ね4.4安全係数
5章 材料の設計用値、5.1 一般、5.2 材料強度の特性値
6章 構造解析手法、6.1 一般、6.2 性能照査に用いる構造解析法

<NO.200103>山岳トンネル工事におけるの濁水処理設備計画の手引き

(体栽:A4版110頁、平成14年1月発刊)

≪内容≫
昨今、社会的要請として環境保全が強く求められてきており、我々建設事業に係わる者にとって環境の視点はますます重要なものとなり、積極的な対応が求められています。特に建設工事による濁水については、下流水域の水利用に問題を生ずることもあるため、水質汚濁防止法等関連法令を遵守した現場管理が責務となっています。

また、工事中の濁水処理設備は、恒久的な水処理施設とは異なり、数年間の使用を前提とした仮設備であるため、設置、撤去が簡単で経済性、汎用性が重視されます。これまでの濁水処理設備は、処理水量に応じた規模、使用する薬品の種類も多岐にわたっており、どの機種が最も効率的設備であるか、その評価は困難でありました。
 このような背景のもとに、当協会契約積算山岳トンネル小委員会において処理方法、設備規模等についての既存資料及び実態調査結果等を基に、整理、解析し「濁水処理設備マニュアル」的な図書として編纂することとしました。
 編集にあたっては、濁水処理設備計画を設計する上での、濁水処理の基礎知識、関連法令,設備の現状・計画,維持管理についてわかり易い解説書として取りまとめました。

≪目次構成≫
第1章 総論、第2章 濁水の性質と濁水処理の基礎、第3章 処理水と廃棄物に関する法令、第4章 濁水処理設備の計画とその現状、第5章 濁水処理設備とその現状、第6章 維持管理、付録 用語集、濁水処理設備事例写真集

<NO.200014>補助工法の効率的な設計施工法に関する調査検討報告書

(体裁:A4版本文366頁、参考資料128頁、平成12年10月発行)

≪内容≫
山岳トンネルの補助工法に関する適切な地質調査方法のあり方、調査結果の統一的評価手法の提案、効率的な補助工法選定手法の立案、設計・施工法、品質管理手法に関する標準的な考え方、および基準化に関する検討を行い報告書として取りまとめたものである。現在の補助工法に関する標準的な選定基準・設計及び施工法について解説している。

≪目次構成≫
第1 章概要、1.1調査検討の目的、1.2調査検討の内容、第2章事前・施工中の調査、2.1調査一般、2.2調査の流れ、2.3地質調査手法2.4事前調査、2.5施工中調査、第3章補助工法選定手法の検討、3.1補助工法の概略選定、3.2各種補助工法、3.3対策工の詳細選定、第4章補助工法の設計、 4.1概要、4.2設計条件、4.3材料、4.4検討及び設計方法、4.5各種補助工法の設計、第5章施工管理手法、5.1概要、5.2施工と施工管理、 5.3計測管理、第6章まとめ

<NO.200011>大深度地下利用技術調査小委員会報告書(モデル検討)

(体裁:A4版本文356頁、参考資料472頁、平成12年12月発行)

≪内 容≫
本報告書は、去る平成12年11月27日報告会で配布された資料の本文(元データ)である。
当協会の「大深度地下利用技術調査小委員会」において検討した大深度におけるトンネル建設の技術的課題やモデル検討をとおして「施工法の概要」「概算工事費と工期」「設計・施工上の課題」等を取りまとめたものである。

≪目次構成≫

第1編検討目的と検討モデルの前提条件、第2編立坑のモデル検討と試算、第3編シールドトンネルのモデル検討と試算、第4編山岳工法トンネルのモデル検討と試算、第5編試算結果のまとめ、第6編大深度計画時における検討結果の活用、あとがき、参考資料集;立坑・シールド・山岳工法の各工法の工期・工事費の算定資料等詳細な資料を添付している。

<NO.98004>山岳トンネル工事の仮設電力設備の現状

(体裁:A4版60頁、平成10年3月発行)

≪内 容≫

トンネル工事の施工法は、NATMが標準工法として定着し、掘削作業における油圧ジャンボの機動性の開発・改良と共に吹付け機種の改善等により省力化と作業能率の向上をもたらしました。これに伴い、掘削ズリ処理の面においても大容量の搬出設備の運用も実施されている。このため、トンネル坑内の環境対策としての換気設備は近年大風量化への傾向が見受けられます。このような状況から、当協会の契約積算委員会・山岳トンネル小委員会では、トンネル坑内外の変電設備、換気設備、プラント設備等について実態調査を行い、効率的な受配電設備、電力量等について集計、整理し、山岳トンネル工事の設計や積算など計画立案の参考となるように取りまとめた。

≪目次構成≫
第1章調査概要、第2章仮設電力設備の概要、第3章工事概要、第4章施工概要、第5章電力設備負荷容量、第6章変電所設備、第7章換気設備・照明設備、第8章使用電力量

<NO.98003>トンネル工事の安全-山岳:機械掘削編-

(労働省労働基準局安全衛生部安全課推薦)(体裁:A4版150頁、平成10年5月発行)

≪内 容≫
近年、山岳トンネルは、住居地域の直下や近接して掘削される事例もも増加しており発破の騒音、振動による環境公害の発生防止が必須の条件となっている。また、トンネルの規模も拡大の傾向があり、大型機械を導入して掘削能率の向上を図るケースも漸増している。これらのことから自由断面掘削等による無発破の機械掘削が増加してきており、今後もその傾向は続くものと思われるため、当協会の安全環境委員会・機械掘削安全特別小委員会では機械掘削に関し使用される機械に必要な安全装置および掘削作業に伴う災害防止のための安全対策について調査研究を実施し、取りまとめたものである。

≪目次構成≫
第1章概説、1-1目的、1-2機械掘削の概要、第2章災害事例、2-1死傷災害事例、2-2 ヒヤリ・ハット事例、第3章機械掘削の種類と機械の選定、3-1機械掘削の種類と適用条件.3-2掘削機械の選定、第4章各種機械の安全対策、4-1自由断面掘削方式、4-2TBM、4-3その他、第5章衛生管理、5-1概論・法令、5-2衛生管理対策

<NO.98002>トンネル工事用機械便覧(都市編)

(体裁: B5版約640頁、平成10年5月)

≪内 容≫
都市トンネルにおいては、軟弱地盤の多い日本の都市部でのトンネル施工法としてシールド工法が適しており、近年においては大断面化・大深度化・高速施工化が進み、東京湾横断道路等の大規模プロジェクトにおいて大きな成果を挙げている。また、開削工法では土留め工法の開発とともに大深度化が可能となり、さらに、小断面トンネルに適用する推進工法も新技術の導入や多様化が進み同様に発達してきている。編纂にあたっては、最新の資料を基に各工法に使用する機械の種類と構造・選定・適用範囲・仕様・特徴等について、トンネル工事現場の実態等を踏まえ慎重な検討・審議を重ね取りまとめたものである。本便覧が既刊の便覧と同様に、今後の都市トンネルの計画・調査・設計・施工に携わる技術者の座右で活用され、今後の都市トンネル技術の更なる発展に役立つことを念願するものである。

≪目次構成≫
第1編シールド工法第1章概要、第2章シールド掘進機、第3章仮設備、第4章セグメント、第5章二次覆工設備、第6章補助工法、第7章シールド工法の自動化、第2編推進工法、第1章概説、第2章推進機、第3章仮設備、第4章推進工法用管、第3編開削工法、第1章概要、第2章開削トンネル用機械、第3章仮設備、第4編 安全環境設備、第1章安全総論、第2章安全設備、第3章環境設備、第4章可燃性、有害ガス対策設備、第5編共通機械、第1章給気給排水設備、第2章電気設備、第3章立坑施工設備、第4章揚重設備、第5章調査、測量設備、参考:単位系

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